今週の配当1月第2週　確定申告シーズン到来。米国株投資でかなり儲かっていて、面倒な外国税額控除をやるかどうか、迷うなあ

オザワークスです。

年が明けて今年も確定申告のシーズンを迎えました。

ぼくは毎年外国税額控除をがんばってやっていましたが、今年はどうするか……。

去年米国株投資で資産が1000万円増えていまして、税金とかそういうせせこましいことが面倒に思えてなりません。

はあ、どうしよ。

とりあえず、今週も配当から行きましょ。

米国株投資が儲かりすぎて悩みがなくなる

年が明けて気になり始めるのがそう、確定申告です。

このブログでも毎年「外国税額控除やろうぜ～」と言ってきましたが、正直ダルい。

外国税額控除の手続きとかもうめんどくさいっす。

というのも、このブログでも書いていますけど、ぼくは去年（2021年）米国株投資のおかげで資産が1000万円増えました。

関連記事1年間で資産が1000万円も増えてしまい、米国株の比類なき威力に恐怖すら感じる

2022.01.07

外国税額控除とは？

わからない人のためにちょっと補足を入れますね。

上で言っている「外国税額控除」のこと。

外国（米国）株から配当金をもらうときに日本の投資家は2つ税金を取られています。

1つが日本の国内税。もう1つが海外で取られる外国税です。

この内の外国税に関しては、投資家が確定申告で申請すると支払った税金がある程度還付されます。

これを「外国税額控除」というのです。

外国税額控除のもっと詳しい記事もあるので、よければ見てちょ。

関連記事外国税額控除のやり方。確定申告で外国株の税金を取り戻そう

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関連記事外国税額控除を利用すれば支払った税金が還付される。外国税額控除の準備編

2019.02.12

複数の国に投資している人は地獄のめんどくささ

その外国税額控除の手続きがシチメンドクセーとぼくは言っているわけですね。

何でかと言うと、控除の申請を出すにあたって、去年1年間で支払った外国税の金額をそれぞれの国ごとにまとめないといけないからです。

米国企業、英国企業、中国企業、ブラジルの企業、実はそれぞれの国で外国税の税率が異なります。

なので、それぞれの国ごとに支払った外国税をまとめて計算しなければいけなくて、これが非常に面倒です。

ぼくは現在、米国企業だけでなく、ブラジル、英国、オランダ、カナダ、アイルランド、スイス、スペイン、オーストラリアなど全部で9か国の株式に投資しています。

外国税額控除を受けるには、9か国それぞれにいくら外国税を支払ったのか、銘柄1つずつ見ていく必要があります。

ああ、考えただけでも嫌だ。

加えて上でも言ったように、控除を受けたとしてもせいぜい還付される額は数万円です。

手間かけてやらなくてもいいような気がしてきます。

米国企業にのみ投資している人は、外国税額控除やったほうが良い

ただし、やったほうがいい人もいます。

ぼくのようにいくつもの国の企業に投資しているのではなく、米国企業のみとか、米国ETFのみという投資家さんは、外国税額控除はやっておいて損はないでしょう。

上のリンク先でも詳しく解説していますけど、証券会社が年明けに作ってくれる「特定口座年間取引報告書」という1年間証券口座でどういうお金の動きがあったのかまとめた書類があります。

それを見ると、1年間その口座で発生した外国税の総額がバシッと書いてあります。

その金額を確定申告のときに外国税額控除の欄にそのまんま書き写せばいいだけです。

これなら簡単に税金の還付を受けられるので、おすすめですよ。

ただし、米国の企業や米国のETFにのみ投資している人だけです。

複数の国に投資している人はぼくのように一々国別に計算する必要があります。

今日のまとめ

じゃあ、今日の内容を一応まとめましょう。

一、米国株投資は最強だ。税金とか手数料とかそんなもん関係ねえぞ。米国株に投資できているかどうかが人生の明暗を分けるぞ。

二、米国企業、米国ETFにだけ投資してるなら比較的簡単に税金を取り返す方法があるぞ。やってみるのもいいだろう。

三、分散投資が大事だからって、色々な国の株式に手を出すのはバカのやることだ。悪いことは言わない、やめとけ。

以上です。

今日もこたつで丸くなるオザワークスでした。

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